脊柱管狭窄症手術費用を抑えるためのテクニック。知らないと損する限度額認定制度の月またぎ問題。

脊柱管狭窄症手術は、そのほとんどのケースにおいて、事前に日程調整をして手術日を迎えることになります。

他の病気のように緊急手術になる可能性は高くありません。

このように、手術日を調整できるオペの場合、手術費用をできるだけ抑えるために意識したいポイントがあります。

それは「限度額認定の月またぎ」問題です。

今回は、私が実際に行った手術費用を抑えるためのテクニックをご紹介します。

※元々、妻が看護師だったため知っている内容でしたが、腰部脊柱管狭窄症手術をした知人はそれを知らずに損をしていた事が分かりましたので、このサイトで皆さんにお伝えできればと思い執筆することにしました。病院側はこの問題まで考慮して手術日を決めてくれる訳ではありませんので、是非知っておいてください。

限度額認定で月をまたぐと損をする理由

限度額認定とは？

「限度額認定制度」についてはご存知でしょうか。

健康保険に加入している方であれば、高額な医療費が発生した際に所得の区分に応じて定められた限度額（自己負担限度額）の金額を上限として、医療費を抑えることができる制度です。

脊柱管狭窄症の手術費用は保険適用対象になりますので、この限度額認定制度を利用して手術費用を大幅に抑えることができます。

実際に、私も総額1,990,120円の腰部脊柱管狭窄症手術（腰椎固定手術）費用を74,160円まで抑えることができました。
（参考）実際にかかった脊柱管狭窄症の手術(入院)費用・料金と限度額認定制度

限度額認定の注意点（月をまたぐと損をする理由）

このように、高額な手術をすることになった身としては本当にありがたい（日頃から健康保険に入っていてよかったと思えました）限度額認定制度ですが、1点知らないと損をするポイントがあります。

それは、限度額認定の計算締めは「毎月1日～月末まで」という計算期間のカラクリです。

限度額認定の計算は、月内で発生した費用に対して自己負担限度額が計算されるという事を意味しています。

つまり、脊柱管狭窄症手術の入退院が月をまたいでしまう場合、限度額認定の費用計算が2回に分けて計算されます。

実際の具体例を想定して見てみます。

具体的な計算例

【想定ケース】
●Aさん
●標準報酬月額26万円以下（区分エに該当。自己負担限度額57,600円）
●脊柱管狭窄症手術費用総額 2,000,000円
●6月に手術のため入院開始

ケース１．月初に手術を行い、月内に退院した場合（6月入院・6月退院）

6月分の入院手術費用：2,000,000円
7月分の入院手術費用：0円

【6月分の限度額認定】
Aさんの入院手術費用自己負担額：57,600円
Aさんが限度額認定で抑えられた費用：1,942,400円(2,000,000円-57,600円)

ケース２．月末に手術を行い、翌月に退院した場合（6月入院・7月退院）

6月分の入院手術費用：10,000円
7月分の入院手術費用：1,990,000円

【6月分の限度額認定】
Aさんの入院手術費用自己負担額：10,000円
Aさんが限度額認定で抑えられた費用：0円(10,000円-57,600円=◬47,600円⇒0円)

【7月分の限度額認定】
Aさんの入院手術費用自己負担額：57,600円
Aさんが限度額認定で抑えられた費用：1,932,400円(1,990,000円-57,600円)

【合計】
Aさんの入院手術費用自己負担額：67,600円
Aさんが限度額認定で抑えられた費用：1,932,400円(2,000,000円-67,600円)

ケース３．月末に手術を行い、翌月に退院した場合（6月入院・7月退院）

6月分の入院手術費用：1,000,000円
7月分の入院手術費用：1,000,000円

【6月分の限度額認定】
Aさんの入院手術費用自己負担額：57,600円
Aさんが限度額認定で抑えられた費用：942,400円(1,000,000円-57,600円)

【7月分の限度額認定】
Aさんの入院手術費用自己負担額：57,600円
Aさんが限度額認定で抑えられた費用：942,400円(1,000,000円-57,600円)

【合計】
Aさんの入院手術費用自己負担額：115,200円
Aさんが限度額認定で抑えられた費用：1,884,800円(2,000,000円-115,200円)

Aさんの場合の計算結果

このように、同じ自己負担限度額の枠を持つAさんでも、入院手術が月をまたぐ場合とそうでない場合、はたまた、月をまたいでしまう場合でもその入院手術費用の発生タイミングによって、自己負担額が最大2倍も変わってしまうことが考えられます。

同じ200万円の手術費用であるにも関わらず、自己負担額は変わってくるのですね。

ケース１のように、同月内で入院手術を済ませてしまえば費用負担は57,600円で済みますが、ケース３のように月をまたいでしまった場合、最悪の場合費用負担は115,200円になります。

※実際に月をまたいだ場合の各月の費用発生額は、退院時の病院からの請求明細を見ると分かります。

これは、何も大袈裟な話ではありません。

実際に私の友人の場合は見事にケース３の状態になっており、上手く入院日を調整すれば費用を半分にできたことを意味します。

脊柱管狭窄症の手術をする場合は、同月内で入院手術を済ませてしまうのが一番お得であることが分かります。

脊柱管狭窄症の手術期間

私の脊柱管狭窄症の手術体験記を見て頂ければ分かりますが、私の場合は「検査入院(3日)⇒実際に手術(1日)⇒術後リハビリ(15日)」の計19日間の入院生活を送りました。

検査入院の日数や術後リハビリの経過によって入院日数は多少前後する可能性はあるかと思いますが、脊柱管狭窄症手術の入院期間が20日間程度とみると、やはり月の頭に手術（検査入院があるならば検査入院）をしてしまって、同月内に退院を目指すのが費用面で一番お得だという事が分かります。

限度額認定証の有効期間は1年間

蛇足となりますが、合わせて限度額認定の有効期限についても言及しておきます。

限度額認定の適用を受けるには、事前に限度額認定証を協会けんぽ等から取得する必要がありますが、発行後の有効期限は1年です。

その意味で、限度額認定証の有効期限を超えるほど脊柱管狭窄症の入院手術が長期化することは考えにくいので、安心してください。

おわりに

以上、限度額認定は月をまたいだ場合に損をするため、月初からの入院がお得な理由でした。

1. 事前に手術日を調整できる（緊急入院等のケースは少ない）
2. 入院後1ヵ月以内の退院を見込むことができる

この2つの要件を満たす「脊柱管狭窄症手術」だからこそ使える方法です。

知らなかった方、こらからの手術を控えていらっしゃる方は是非参考にしてみてください。

※もちろん保険適用対象の入院手術であれば、脊柱管狭窄症手術以外にも応用できる内容です。

この情報は皆様のお役に立つことを願っています。

（実際の脊柱管狭窄症手術にかかった費用はこちらで紹介しています）
＞＞実際にかかった脊柱管狭窄症の手術(入院)費用・料金と限度額認定制度